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更新内容のお知らせ
New! 第2回春季大会に関する木村会長からのメッセージ
 会員の皆様に郵送しましたご案内では、参加費1,000円の振り込みをお願いしておりました。しかし、これまで当学会では、参加費は毎年の会費でまかなうのが通常でしたので、今回もその慣例を踏襲したいと思います。従いまして、1000円はお振り込みいただく必要はありません。もし振り込んでしまった場合には、当日お返ししますので、お申し出ください。
 本部事務局と大会事務局のコミュニケーション不足のためご迷惑をおかけしますこと、深くお詫び申し上げます。
 会長 木村福成 (2012.4.18)


New! 懸賞論文のお知らせ
:日豪経済委員会が日豪経済委員会50周年記念懸賞論文を募集しています。テーマは「これからの日豪関係を考える」,締め切りは2012年5月31日(必着)です。詳しくは以下をご覧ください。(2012.4.12)

New! 電子ジャーナル掲載完了のお知らせ
:『国際経済』と『The International Economy』の過去の論文が全てJ-STAGEに掲載されました。以下よりアクセス可能です。(2012.4.12)



(2011年度)

日本国際経済学会第71回全国大会のホーム・ページ
が開設されました。大会は、甲南大学で、2012年10月13日(土)・14日(日)に開催されます。(2012.3.27)


日本国際経済学会第2回春季大会のホーム・ページ
が開設されました。大会は、南山大学(名古屋キャンパス)で、2012年5月26日(土)に開催されます。(2012.2.16)

日本国際経済学会ニュース2012年1月6日号
を掲載しました。(2012.2.7)


論文募集のお知らせ 出版委員会では、『国際経済』63号(10月刊行予定)とThe International Economy 16号(12月刊行予定)への投稿論文を募集しています。『国際経済』では、特に、昨年10月に慶應義塾大学で開催された共通論題「岐路に立つ日本の通商戦略:新たな開国への道筋」関連の論文の投稿を期待しています。昨年の全国大会では、TPP推進論と慎重論の両方の立場からの報告があり、それをめぐって活発な意見が交わされました。このテーマはわが国の将来に大きな影響を与える課題ですので、この問題を理論と実証の両面から学術的に深く掘り下げて分析することは重要なことです。そこで、『国際経済』63号には、共通論題の報告論文とコメント以外に関連論文を掲載することを企画しました。ぜひ会員の皆様からの活発な投稿を待っています。共通論題関連の論文の投稿締切は、4月27日(金)とします。その他の投稿は随時受け付けています。投稿要領についてはこちらをご覧ください。(2012.1.11)

機関誌 “The International Economyと、機関誌 『国際経済』(日本国際経済学会研究年報)への投稿要領を改訂しました。学会機関誌・論文投稿規定をご参照ください。両誌への投稿の際にご参照ください。(2011.11.17)

日本国際経済学会第70回全国大会のホーム・ページが開設されました。大会は、慶応義塾大学・三田キャンパスで、2011年10月22日(土)・23日(日)に開催されました。(2011.10.23)

 報告要旨、論文等は順次掲載されています。
・大会会員総会で検討される予定の内容については、学会ニュースに掲載されています。学会ニュースのページをご覧下さい。(2011.10.17)

THE INTERNATIONAL ECONOMY, No. 14, 2010と、国際経済 第62号 サステナビリティーと国際経済 日本国際経済学会研究年報について、目次を掲載しました。(2011.10.18)

日本国際経済学会第1回春季大会のホーム・ページが開設されました。春季大会は、今年から開催される「報告希望の募集,開催通知などは全国レベルで行う」大会です。大会は、龍谷大学(京都・深草キャンパス)で、2011年6月11日(土)に開催されました。(2011.6.11)




(2010年度)
日本国際経済学会ニュース 2011年1月14日号を掲載しました。学会ニュースのページもご参照ください。過去のニュースが一覧できます。(2011.1.5)
・ 2010年10月16日(土)・17日(日)の両日に、大阪大学豊中キャンパスで、開催されました、日本国際経済学会第69回全国大会のホームページが開設されています。(2010.10.17)
日本国際経済学会ニュース2010年9月13日号を掲載しました。(2010.9.29)
2010年7月17日(土)に、2010年度関東支部大会が開催され、あわせて、臨時の全国理事会が開催されました。関東支部大会のホームページが開設されています。(2010.7.18)
昨年来,科学技術振興機構との間で進めてきた機関誌の電子アーカイブ化事業がほぼ完成いたしました。以下をご参照ください。(2010.7.22)
 The International Economy: Vol.1995(1995) - Vol.2006(2006)
 国際経済: Vol.1976(1976) - Vol.2006(2006)
「日本国際経済学会機関誌『国際経済』および『The International Economy』全号電子アーカイブ化に伴う著作権移譲に関する告知(お願い)」を掲載しています。(2009.11.7)



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