学会賞・助成金

研究プロジェクト公募・研究助成金その他

各種団体からのお知らせ

各種団体からのお知らせを掲載いたします。新しい情報が、上に記載されています。

2015年

  • 日本経済研究センター研究奨励金のお知らせ
    公益社団法人日本経済研究センターから、経済学分野・社会学分野を対象とした研究奨励金交付事業への公募についてのお知らせが参りました。
    関心がある方はこちらをご覧ください。(2015.8.19)
  • 科学研究費助成事業「国際共同研究加速基金(国際共同研究強化)」平成27年度公募のお知らせ
    文部科学省から、現在科研費に採択されている若手研究者(36歳以上45才以下)が半年から1年程度、海外の大学等で行う国際共同研究を対象として支援する「国際共同研究加速基金」創設のお知らせが参りました。
    関心がある方はこちらをご覧ください。(2015.8.13)
  • 2015年安倍フェローシップ奨学研究者募集のお知らせ
    国際交流基金日米センター(CGP)と米国社会科学研究評議会(SSRC)が共催する安倍フェローシップ・プログラムでは社会科学および関連分野の個人研究プログラムを公募しています。安倍フェローシップについてはこちらをご覧ください。また、プログラム内容およびオンライン申請に関する説明会も7月に名古屋・仙台・東京・京都で開催されますので、関心のある方はご参加ください。説明会の詳細はこちらです。(2015.7.4)
  • りそなアジア・オセアニア財団からの助成事業案内のお知らせ
    りそなアジア・オセアニア財団では助成事業及び環境事業を応募しております。関心がある方はこちらをご参照ください。(2015.5.19)

2010年

国際交流基金日米センター公募助成のご案内

日米両国が基軸となって実施する研究や対話、国際会議等の共同 プロジェクトを支援いたします。

対象事業:
以下の二つの問題関心の一つ、もしくは両方に基づ いて形成される、日米間の非営利団体(NPO)、大学、シンクタンク等による 共同事業

  1. 平和で安定的かつ公正な国際秩序の形成にむけた、多様な利 害関係者による対話の促進
  2. グローバル化が世界各地のコミュニティにもたらす様々な影響を克服するための、多様な境界を越えた連携の促進

申請締切:

  1. 平成22年度事業:随時~2010年12月末必着(2011年3月までに開始される事業)
  2. 平成23年度事業:2010年12月1日(水)必着(2011年4月より2012年3月までの間に開始される事業)

お問合せ:
国際交流基金日米センター 公募助成担当
TEL 03-5369-6072、 E-MAIL cgpinfo@jpf.go.jp
※申請をお考えの方は、まずはコンセプト・ペーパー(2~ 3枚程度のプロジェクト概略)をご提出ください。
※募集要項「一般公募助成事業ガイドライン」等の詳細および申請書ダウンロードはウェブサイト をご覧ください。

2009年

世界経済の低迷を受け、各国において保護主義的傾向が高まる中、WTO事務局では、改めてWTOが担ってきた多角的自由貿易体制の維持・強化という役割を見直し、各国の若手研究者による貿易やWTO関連問題に関する研究を促進すべく、懸賞論文が創設されました。ご関心のある方は、以下の実施要項概要をご確認の上、ぜひご 応募下さい。

 実施要項(一部)

詳細はこちらをご確認下さい。

  1. 対象: 博士課程在籍中または取得後の研究者(30歳以上の場合には別途の規定あり)。
  2. 内容: WTOに関連した経済イシュー(15000語以内)、英語
  3. 賞金: 5000スイスフラン
  4. 応募先:WTO事務局担当者 Michele.Ruta@Wto.Org
  5. 締切り:平成21年6月30日
  6. 出版: 受賞作品はWTO他のホーム・ページに掲載。また、WTOより出版。

2008年

  • 日本学術会議事務局から、下記のように「第14回日経アジア賞」への推薦依頼が参りました。専用サイトをご覧いただき、対象者がおられましたら、ご推薦ください。 (2008.9.21)
    「日経アジア賞」事務局 Nikkei Asia Prizes Secretariatのページ
  • 文部科学省 平成21年度科学研究費補助金公募要領 【研究成果公開促進費(研究成果公開発表)】の公募についてほか1件についてのご案内です。(2008.9.10)

2007年

  • 平成20年度財政・金融・金融法制研究基金研究助成金募集の案内です。(2007.12.10)
  • 国際協力銀行 開発金融研究所 専門調査員の募集についてのお知らせを掲載しました(2007.1.27)
    募集についてのお知らせ

2006年

  • IES(Institute for the International Education of Students)の日本支部であるIES東京センターでは、2007年春学期より「Japan’s International Trade Relations」を英語で担当する非常勤講師を募集することとなりました。同センターは、神田外語大学および明海大学との業務提携の下に、主としてアメリカの大学生を対象とした単位交換制の留学プログラムを運営しています。(2006.11.2)
     募集に関するお知らせ
  • 国際交流基金日米センターと米国社会科学研究評議会 (SSRC)は安倍フェローシップ奨学研究者を公募します。 (本ページ掲載日時: 2006.7.6)
     公募にかんするお知らせ(pdf)
  • 平成18年度知的交流フェローシップ(派遣)〔中東〕のご案内 (本ページ掲載日時: 2006.6.14)
     募集にかんするお知らせ(pdf)

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