関西支部 定例研究会
2021年度 第1回定例研究会
日時：2021年5月22日土曜日 午後3時00分～5時10分 （オンライン開催）
第1報告：高田彩夏（兵庫県立大学大学院博士後期課程）
「Trade Liberalization, an Employment Double-Dividend Hypothesis, and Welfare with Heterogeneous Firms」
討論者：杉山泰之（福井県立大学経済学部）
第2報告：田淵太一（同志社大学商学部）
「貿易理論史の転換点──シーニアvsトレンズ論争の意義」
討論者：山本勝也（山口大学大学院東アジア研究科）
中部支部との合同研究会
日時：2021年7月10日土曜日 午後3時00分～5時10分
会場: 谷岡学園梅田サテライトオフィス（グランフロント大阪タワーA （南館）16階）及びオンライン開催
第1報告：菊池悠矢（名古屋大学大学院経済学研究科博士後期課程）
“Unemployment, Fiscal Competition, and the Composition of Public Expenditure”
討論者：大越裕史（岡山大学経済学部）
第2報告：稲葉千尋（関西外国語大学外国語学部）
“Effects of Globalization on Job Choice and Unemployment under Labor Search Friction”
討論者：菅原晃樹（名古屋学院大学経済学部）
2021年度関西支部公開シンポジウム
日時：2021年11月6日（土） 14時〜17時（13時40分開場）
会場：大阪私学会館 301＋302＋303会議室（Zoomによるオンライン同時配信）
テーマ：SDGsと国際経済研究の課題
◆基調講演：
山形 辰史（立命館アジア太平洋大学教授）
「SDGsと成果主義：国内課題に向けられる国際目標」
◆講演：
石黒 馨（神戸大学名誉教授）
「カンボジア農村の森林保全活動～仮想評価法分析～」
徳地 雅広（コニカミノルタ株式会社 サステナビリティ統括部 企画部長）
「コニカミノルタのサステナビリティ経営～環境経営を中心に～」
◆講演者を交えたパネルディスカッション：
コーディネーター
井上 博（阪南大学教授）
井出 文紀（近畿大学准教授）
コメンテーター
東田 啓作（関西学院大学教授）
佐野 聖香（立命館大学准教授）
2021年度 第2回定例研究会
日時：2021年12月25日土曜日 午後3時00分～5時10分
会場：谷岡学園梅田サテライトオフィス（グランフロント大阪タワーA （南館）16階）及びオンライン開催
第1報告：Navruz Khotamov（京都大学大学院経済学研究科博士後期課程）
“Demand Uncertainty: Exports and FDI”
討論者：鎌田伊佐生（新潟県立大学国際経済学部）
※英語で報告が行われます。
第2報告：早川達二（福山大学経済学部）
“To Dollarize or not to Dollarize? A Preliminary Comparison of Some Dollarized Economies”
討論者：萩野覚（内閣府、総務省統計研修研究所）
2021年度 第3回定例研究会
日時：2022年1月22日土曜日 午後3時00分～5時10分
会場：谷岡学園梅田サテライトオフィス（グランフロント大阪タワーA （南館）16階）及びオンライン開催
第1報告：伊藤麟稀（京都大学大学院経済学研究科博士後期課程）
“Centrality in Production Networks and International Technology Diffusion”
討論者：丸山佐和子（近畿大学経済学部）
第2報告：川越吉孝（京都産業大学経済学部）
“The Effects of R&D Subsidies for Joint R&D in a Vertically Related Industry”
討論者：市野泰和（立命館大学経済学部）
2021年度 第4回定例研究会
日時：2022年3月26日土曜日 午後3時00分～5時10分
会場：谷岡学園梅田サテライトオフィス（グランフロント大阪タワーA （南館）16階）及びオンライン開催
“Do international investment agreements attract foreign direct investment in knowledge intensive industries?”
討論者：稲田光朗（宮崎公立大学人文学部）
第2報告（ゲスト・スピーカー）：Pascalis Raimondos（QUT Business School, Queensland University of Technology）
“Domestic MNEs”
事情により、第二報告には討論者をつけないことになりました。
